太陽光発電を導入するメリット

太陽光発電を導入するメリットについて説明します。

電気料金を削減できる

太陽光発電でつくった電気をご自宅で消費することによる電気料金の削減効果です。

発電した電気を使用することで、電力会社から購入する電気を削減します。

余った電気を売電できる

太陽光発電でつくった電気は、先ずご自宅の消費電力に使われます。

そして使いきれなかった電気（余剰電力）を電力会社に売電することができ「売電収入」を得ることができます。

停電時でも電気が使える

パワーコンディショナーには自立運転機能が付いており、スマートフォンの充電などに使用することができます。

ソーラーパネルによる遮熱効果が期待できます

屋根にソーラーパネルを設置することにより、それが遮熱板となり「屋根裏温度」が「夏は涼しく、冬は暖かい」ことが証明されています。

これによってエアコンの運転効率が良くなり、電気料金の削減が期待できます。

日曜日の電気料金が無料になるプランがあります。

 日曜日の電気料金が無料って素敵じゃないですか？

弊社が代理店を務める四つ葉電力㈱には、日曜日の電気料金が無料になる「令和プラン」があります。

そうです！

日曜日は、エアコンを一日中つけっぱなしにしても電気料金は無料なんです！

この一年間、コロナウィルスの蔓延で出掛ける機会が減り、自宅にいることが多くなった日曜日。この「令和プラン」が電気料金の削減に大きく貢献してくれました。

全ての人にこの「令和プラン」をお勧めしたいのですが、お申し込みするには二つだけ条件があります。

「令和プラン」お申し込みの条件

• オール電化プランではないこと。
• 毎月の電気代が8,000円以上であること。

この条件を満たしていれば「令和プラン」に切り替えると、電気料金が安くなり日曜日の電気は使い放題になります。

詳しくは四つ葉電力㈱のホームページをご覧ください。

「設備利用率」について説明します。

再生可能エネルギーの買取価格を算定するときに使われる「設備利用率」って？

設備利用率とは、発電設備の実際の発電量が、仮に365日24時間運転を続けた場合に得られる発電量の何％にあたるかを表した数値です。

求める計算式は下記のようになります。

年間設備利用率（％）＝ 年間発電量 ÷（発電設備の容量×365日×24時間）× 100

例えば最大出力100kWの太陽光発電が、一年間で実際に発電した総発電量が114,000kWhとします。その場合の設備利用率は下記のようになります。

114,000kWh ÷（24時間×365日×100kW）× 100 ＝ 約13%

つまりこの太陽光発電設備は、フル稼働した場合の発電量の約13％ほどの電力しか発電していないといえます。この数値が高ければ高いほど、その設備を有効利用できているといえます。

設備利用率を利用すれば、年間の総発電量の大体の数値を試算することができます。

たとえば、上記の設備利用率が13％の太陽光発電で、最大出力100kWの設備を利用するなら「24時間×365日×0.13×100」で、年間発電量は113,880kWということになります。2021年度の1kWあたりの買取価格11円で計算すると、年間で125万2680円の収入が得られるということがわかるなどの試算も可能になります。

ちなみに太陽光発電の設備利用率は13％、陸上風力発電が20％、洋上風力発電が30％、地熱発電が70％、火力発電で80％です。

地熱発電や火力発電は、メンテナンスなどをおこなう時間が設備利用率に大きく影響し、太陽光発電や風力発電は設備の設置環境に大きく影響をうけます。

ソーラーパネルの変換効率とは？

ソーラーパネルの変換効率をわかりやすく説明すると面積あたりの出力といえます。

求める計算式は以下のようになります。

変換効率＝最大出力÷ソーラーパネルの面積×放射照度

となっています。

例えば発電量が多いのはどちらのメーカーのパネルでしょうか？

• 変換効率が20%のメーカーの4KWのソーラーパネル
• 変換効率が10%のメーカーの4kWのソーラーパネル

答えは発電量は同じです。

ただし同じ発電量ですが、変換効率が20％の方がパネルを設置するのに要する面積が少なくてすみます。

高い変換効率のソーラーパネルを選ぶメリットは？

変換効率が高ければ狭い面積でも発電量が多いので、面積に限りのある屋根設置の場合、高い変換効率のパネルが好まれています。

再エネ賦課金とは？

 私たちが支払っている電気料金の明細票に記載されている「再エネ賦課金」とはどのようなものなのでしょうか。

「固定価格買取制度」では、再生可能エネルギーで発電した電気を、全量または、自分で消費した後の余剰電力を電力会社が一定価格で一定期間買い取ることが約束されています。
その電力を買い取るのに必要とする費用が「再エネ賦課金」で、全国一律の単価で、使用量に応じた金額を電気の使用者から集められています。

「再エネ賦課金」の計算式
「再エネ賦課金」　＝　電力使用量（kWh)　×　再エネ賦課金単価（3.36円/kWh）

この「再エネ賦課金」ですが、2012年当初(0.22円/kWh)から年々増加していく傾向にあります。
これを一か月の電気使用量が300kWhのご家庭で計算すると。
2012年　300kWh　×　0.22円/kWh  =  66円
2021年　300kWh　×　3.36円/kWh  =  1,008円
実に942円/月の支出増になっています。

「再エネ賦課金」の支払いを少なくする方法

電気を使うすべての人が支払わなければならない「再エネ賦課金」ですが、その支払い金額を少なくする方法があります。

その方法は…太陽光発電を設置する！

太陽光発電システムで発電した電気を自家消費して、電力会社から購入する電気の量を抑えます。
導入費用が高いというイメージの太陽光発電ですが、今ではPPAモデルのように初期費用0円で設置する方法もできています。

初期費用無料で太陽光発電システムを設置できるPPAモデルとは？

PPAモデルとは、第三者所有モデル・0円ソーラーなどと様々な呼ばれ方をされていますが、初期費用0円・維持費用0円で太陽光発電システムを導入する販売モデルとして注目されています。

お客様は所有する建物の屋根を提供して、PPA事業者がそこに太陽光発電を無償で設置します。

その太陽光発電で創られた電気を、お客様は建物内で消費することができ、使用した電気料金をPPA事業者に支払うシステムです。

そして支払った電気料金の累積が設備費用に達した時点で、設備はお客様に無償譲渡されます。

このPPAモデルは、FIT制度（固定価格買取制度）のないアメリカでは当たり前の手法で、住宅用の太陽光発電システムの7割以上はこのPPAモデルと言われています。

国のエネルギー政策の方針「エネルギー基本計画」の焦点となっている2030年度の電源構成について、再生可能エネルギーの割合を「36％から38%」とする方向で最終調整を進めていることが分かりました。

日本でもPPAモデルの認知・普及は広まってきており、太陽光発電の設置を増やす手法として期待されています。

 

近畿地方の梅雨明けが発表されました。

近畿地方でも待望の梅雨明けが発表されました。（ここ淡路島は、兵庫県です。）

これから夏の強い日差しを浴びて、太陽光の発電量もうなぎ登り。。。

と思われがちですが、実はソーラーパネルは暑さに弱いんです。

気温が上がると発電効率が悪くなります。

ソーラーパネルの公称最大出力は、測定時のパネルの温度が25℃であることが国際的に定められています。

ここで注意したいのが、この25℃という温度はパネルの表面温度のことで気温のことではないということです。

真夏の30℃を超えるような日のパネルの温度は、70〜80℃まで上昇するといわれています。

ソーラーパネルの出力は25℃で最大になり、そこから１℃につき-0.4〜0.5％の出力低下が発生します。（熱損失）

気温が高く晴れの日が多い沖縄が、発電量の全国一位でないのは、この熱損失に原因があります。