2021年8月2日月曜日

太陽光発電を導入するメリット


太陽光発電を導入するメリットについて説明します。

電気料金を削減できる

太陽光発電でつくった電気をご自宅で消費することによる電気料金の削減効果です。
発電した電気を使用することで、電力会社から購入する電気を削減します。

余った電気を売電できる

太陽光発電でつくった電気は、先ずご自宅の消費電力に使われます。
そして使いきれなかった電気(余剰電力)を電力会社に売電することができ「売電収入」を得ることができます。

停電時でも電気が使える

パワーコンディショナーには自立運転機能が付いており、スマートフォンの充電などに使用することができます。

ソーラーパネルによる遮熱効果が期待できます

屋根にソーラーパネルを設置することにより、それが遮熱板となり「屋根裏温度」が「夏は涼しく、冬は暖かい」ことが証明されています。
これによってエアコンの運転効率が良くなり、電気料金の削減が期待できます。








2021年7月28日水曜日

日曜日の電気料金が無料になるプランがあります。


 日曜日の電気料金が無料って素敵じゃないですか?

弊社が代理店を務める四つ葉電力㈱には、日曜日の電気料金が無料になる「令和プラン」があります。

そうです!
日曜日は、エアコンを一日中つけっぱなしにしても電気料金は無料なんです!
この一年間、コロナウィルスの蔓延で出掛ける機会が減り、自宅にいることが多くなった日曜日。この「令和プラン」が電気料金の削減に大きく貢献してくれました。

全ての人にこの「令和プラン」をお勧めしたいのですが、お申し込みするには二つだけ条件があります。

「令和プラン」お申し込みの条件

  • オール電化プランではないこと。
  • 毎月の電気代が8,000円以上であること。
この条件を満たしていれば「令和プラン」に切り替えると、電気料金が安くなり日曜日の電気は使い放題になります。

詳しくは四つ葉電力㈱のホームページをご覧ください。

2021年7月26日月曜日

「設備利用率」について説明します。


再生可能エネルギーの買取価格を算定するときに使われる「設備利用率」って?

設備利用率とは、発電設備の実際の発電量が、仮に365日24時間運転を続けた場合に得られる発電量の何%にあたるかを表した数値です。
求める計算式は下記のようになります。

年間設備利用率(%)= 年間発電量 ÷(発電設備の容量×365日×24時間)× 100

例えば最大出力100kWの太陽光発電が、一年間で実際に発電した総発電量が114,000kWhとします。その場合の設備利用率は下記のようになります。
114,000kWh ÷(24時間×365日×100kW)× 100 = 約13%
つまりこの太陽光発電設備は、フル稼働した場合の発電量の約13%ほどの電力しか発電していないといえます。この数値が高ければ高いほど、その設備を有効利用できているといえます。



設備利用率を利用すれば、年間の総発電量の大体の数値を試算することができます
たとえば、上記の設備利用率が13%の太陽光発電で、最大出力100kWの設備を利用するなら「24時間×365日×0.13×100」で、年間発電量は113,880kWということになります。2021年度の1kWあたりの買取価格11円で計算すると、年間で125万2680円の収入が得られるということがわかるなどの試算も可能になります。

ちなみに太陽光発電の設備利用率は13%、陸上風力発電が20%、洋上風力発電が30%、地熱発電が70%、火力発電で80%です。
地熱発電や火力発電は、メンテナンスなどをおこなう時間が設備利用率に大きく影響し、太陽光発電や風力発電は設備の設置環境に大きく影響をうけます。

2021年7月23日金曜日

ソーラーパネルの変換効率とは?



ソーラーパネルの変換効率をわかりやすく説明すると面積あたりの出力といえます。

求める計算式は以下のようになります。
変換効率=最大出力÷ソーラーパネルの面積×放射照度
となっています。

例えば発電量が多いのはどちらのメーカーのパネルでしょうか?
  • 変換効率が20%のメーカーの4KWのソーラーパネル
  • 変換効率が10%のメーカーの4kWのソーラーパネル
答えは発電量は同じです。
ただし同じ発電量ですが、変換効率が20%の方がパネルを設置するのに要する面積が少なくてすみます。

高い変換効率のソーラーパネルを選ぶメリットは?

変換効率が高ければ狭い面積でも発電量が多いので、面積に限りのある屋根設置の場合、高い変換効率のパネルが好まれています。

2021年7月20日火曜日

再エネ賦課金とは?


 私たちが支払っている電気料金の明細票に記載されている「再エネ賦課金」とはどのようなものなのでしょうか。

「固定価格買取制度」では、再生可能エネルギーで発電した電気を、全量または、自分で消費した後の余剰電力を電力会社が一定価格で一定期間買い取ることが約束されています。
その電力を買い取るのに必要とする費用が「再エネ賦課金」で、全国一律の単価で、使用量に応じた金額を電気の使用者から集められています。

「再エネ賦課金」の計算式
「再エネ賦課金」 = 電力使用量(kWh) × 再エネ賦課金単価(3.36円/kWh)

この「再エネ賦課金」ですが、2012年当初(0.22円/kWh)から年々増加していく傾向にあります。
これを一か月の電気使用量が300kWhのご家庭で計算すると。
2012年 300kWh × 0.22円/kWh  =  66円
2021年 
300kWh × 3.36円/kWh  =  1,008円
実に942円/月の支出増になっています。

「再エネ賦課金」の支払いを少なくする方法

電気を使うすべての人が支払わなければならない「再エネ賦課金」ですが、その支払い金額を少なくする方法があります。

その方法は…太陽光発電を設置する!

太陽光発電システムで発電した電気を自家消費して、電力会社から購入する電気の量を抑えます。
導入費用が高いというイメージの太陽光発電ですが、今ではPPAモデルのように初期費用0円で設置する方法もできています。




2021年7月19日月曜日

初期費用無料で太陽光発電システムを設置できるPPAモデルとは?


PPAモデルとは、第三者所有モデル・0円ソーラーなどと様々な呼ばれ方をされていますが、初期費用0円・維持費用0円で太陽光発電システムを導入する販売モデルとして注目されています。

お客様は所有する建物の屋根を提供して、PPA事業者がそこに太陽光発電を無償で設置します。
その太陽光発電で創られた電気を、お客様は建物内で消費することができ、使用した電気料金をPPA事業者に支払うシステムです。
そして支払った電気料金の累積が設備費用に達した時点で、設備はお客様に無償譲渡されます。
このPPAモデルは、FIT制度(固定価格買取制度)のないアメリカでは当たり前の手法で、住宅用の太陽光発電システムの7割以上はこのPPAモデルと言われています。

国のエネルギー政策の方針「エネルギー基本計画」の焦点となっている2030年度の電源構成について、再生可能エネルギーの割合を「36%から38%」とする方向で最終調整を進めていることが分かりました。
日本でもPPAモデルの認知・普及は広まってきており、太陽光発電の設置を増やす手法として期待されています。



 

2021年7月17日土曜日

近畿地方の梅雨明けが発表されました。


近畿地方でも待望の梅雨明けが発表されました。(ここ淡路島は、兵庫県です。)

これから夏の強い日差しを浴びて、太陽光の発電量もうなぎ登り。。。
と思われがちですが、実はソーラーパネルは暑さに弱いんです。
気温が上がると発電効率が悪くなります。

ソーラーパネルの公称最大出力は、測定時のパネルの温度が25℃であることが国際的に定められています。
ここで注意したいのが、この25℃という温度はパネルの表面温度のことで気温のことではないということです。
真夏の30℃を超えるような日のパネルの温度は、70〜80℃まで上昇するといわれています。
ソーラーパネルの出力は25℃で最大になり、そこから1℃につき-0.4〜0.5%の出力低下が発生します。(熱損失)

気温が高く晴れの日が多い沖縄が、発電量の全国一位でないのは、この熱損失に原因があります。



2021年7月16日金曜日

「再エネ100宣言 RE Action」とは



「再エネ100宣言 RE Action」とは、企業、自治体、教育機関、医療関係等の団体が使用電力を100%再生可能エネルギーに転換する意向と行動を示し、再エネ利用を促進する新たな枠組みです。


RE100との違い


RE100も「使用電力を100%再生可能エネルギーに転換する」ものですが、こちらは世界で影響のある企業が対象になっています。
・グローバル、あるいは国内における認知度・信頼度がすぐれている
・主要な多国籍企業である(フォーチュン1000、あるいはそれと同等)
・電力消費が100GWh以上(日本企業は50GWh以上)
・RE100の目的に寄与できる国際的・地域的な影響力を有する
上記のような加盟条件が設けられているRE100は、中小企業の加盟はほぼ不可能です。
それで中小企業でも参加できる「再エネ100宣言 RE Action」が発足されました。
これは2019年10月に発足した、日本独自の枠組みです。

「再エネ100宣言 RE Action」に参加できる企業


日本国内の企業、自治体、教育機関、医療機関等の団体が加盟することができます。

ただし以下の団体は参加することができません。
1.RE100の対象となる企業
2.再エネ設備事業の売上高が全体の50%以上の団体
3.主な収入源が、発電及び発電関連事業である団体

「再エネ100宣言 RE Action」への参加要件


「再エネ100宣言 RE Action」へ参加すると、下記の事項を実施する必要があります。
  1. 2050年までに使用電力を100%再エネに転換する目標を設定し、対外的に公表すること。 (参加団体自身のウェブサイトへ宣言内容を掲載)
  2. 再エネ推進に関する政策エンゲージメントの実施 (再エネの普及に関する政策提言への賛同)
  3. 消費電力量、再エネ率等の進捗を毎年報告すること。

「再エネ100宣言 RE Action」に参加するメリット


環境貢献を対外的にアピールできます。

「再エネ100宣言 RE Action」のロゴを、自社のウェブサイト、名刺、会社案内等で使用することが認められます。
これにより企業として再エネ化に取り組んでいることを取引先などにアピールすることができ、企業のイメージアップにつなげることができます。
またRE100加盟企業などは、取引企業にも再エネ化を求める動きがあり、そうした企業へのアピールにもつながります。

自家消費型太陽光発電を設置する際は、「再エネ100宣言 RE Action」への参加も検討されてはいかがでしょうか。

2021年7月15日木曜日

2030年には太陽光発電が主力電源

経産省から2030年時点の太陽光の発電コストが、原子力を下回り最安になるとの発表がありました。


これまでは原子力が最安であると言い続けていましたが、今回の発表により太陽光「主力電源」化が本格化すると思われます。
これはチョット驚きの発表でした。
ただし太陽光は天候によって発電量が左右されるという弱みもあり、発電量が少ない時のバックアップを担う発電所が必要となってきます。
また、用地確保や送電網への接続費など課題も残っていますが、今回はその辺りの費用は織り込まれていないとの事です。




 

2021年7月14日水曜日

10年保証でパワーコンディショナーの無償交換しました。


設置後7年を経過したパワーコンディショナーの交換をしました。

故障の原因は…
今のところ不明ですが、10年保証の対象品なので取り敢えずは無償で交換していただくことが出来ました。
メーカーによっては、現場で原因調査・基盤を交換したりの作業を行いますが、今回のメーカー(オムロン)は、故障停止していることが確認出来たら無条件で新品と交換してくださいます。
そして故障品は、会社に持ち帰ってから原因を調べる。といった手順です。
この方が現場で時間が掛からず、パワーコンディショナーの停止期間も短く済むので、発電ロスを抑えることができます。

太陽光発電システムは15年保証

太陽光発電は20年以上使う商品なので、長く安心して使い続けられることがポイントになります。
弊社が太陽光発電事業を始めた10年前では、太陽光発電システムの保証期間は10年が普通でしたが、今では15年保証を打ち出すメーカーも増えてきました。
またモジュールにはメーカーが一定の期間、出力を保証してくれる出力保証という制度があります。
例えばパナソニックは、モジュールの出力値が公称最大出力に対して10年で81%未満、または25年で72%未満となった場合、無料で修理対応となっています。

ただし、発電量を確認する液晶モニターは、1年保証になっていることが多いので注意が必要です。



2021年7月13日火曜日

半導体不足の影響で、パワーコンディショナーの生産に影響が出ています。


パナソニックがパワーコンディショナーの一時生産停止を発表しました。

半導体不足そのものは、これまでIT産業では何度も経験してきた「恒例行事」のようなもので、PCやスマートフォンなどの需要が高まると、それに利用されている半導体の需要が高まる。
半導体メーカーがそれに併せて増産すると、今度は供給過剰になり、販売価格の下落を招き、今度は半導体メーカーが減産。
すると今度はまた需要が高まる……半導体産業は、過去数十年そうしたことを繰り返してきました。

しかし、そうした影響はPCやスマートフォンといったIT機器への影響が中心でしたが、3月19日に発生したルネサスエレクトロニクス那珂工場の火災以降は、自動車やヘルスケア機器のようなITとは無縁のような機器にも影響が出てきました。
パワーコンディショナーの供給がひっ迫
太陽光発電の部材を販売する商社さんの情報では、「特に屋内用パワーコンディショナーが不足している。屋外用はまだなんとか手に入っているがひっ迫するのは時間の問題。」との事です。
年内施工の案件をお持ちの方は、HuaweiとかSMAのパワーコンディショナーに変更することをお勧めしますとのこと。
特にSMAは高効率高品質で、夏場の高温時でも安定して運転!
また、標準パッケージで15年保証、万が一のパワコン故障の際には16,000円/台のお見舞金が出るそうです。
弊社でも多くの案件で採用しています。






2021年6月26日土曜日

セブンイレブンに太陽光パネルの設置


セブンイレブン11.000万店の屋根に、太陽光パネルを設置するという発表がありました。

これまでは自己資金、または費用を借り入れして設置する方法しかありませんでしたが、PPAモデルを利用すれば、初期費用0円で設置することができます。
また、契約期間中のメンテナンス費用も、全てPPA事業者が負担してくれます。

まだまだ知られていないPPAモデルですが、これから急速に普及していくことでしょう!
 

2021年6月21日月曜日

荒廃農地の転用緩和


文面からすると、後継者がおらず今後も耕作が出来ない農地については、太陽光発電など再エネへの利用が可能になりそうです。

「荒廃農地」とは

荒廃農地とは、「現に耕作されておらず、耕作を放棄したことにより荒廃し、客観的に見て通常の農作業では作物の栽培が不可能となっている農地」のことで、荒廃農地調査(農林水産省「荒廃農地の発生・解消状況に関する調査」)で定義された用語です。荒廃農地は毎年の現地調査によって把握されます。発⽣原因としては、「⾼齢化、労働⼒不⾜」、「⼟地を持つ⾮農家の増加」、「農作物の価格低迷」、「収益の上がる作物がないこと」などが挙げられています。

2021年6月15日火曜日

フリーソーラーPROJECT特設サイト


 Google Siteを使うと、専門知識がなくても簡単にホームページを作ることができます。


フリーソーラーPROJECTの特設サイトを作ってみました。
流石にプロが作ったものと比較すると見劣りしますが、自分で作れる分、その都度情報を追加できるのがメリット😀
今回は、「マンガでわかるFSP」のページを追加しました。
是非ご覧ください🙏

2021年6月14日月曜日

脱炭素加速

 
小売各社の脱炭素化に向けた動きが広がってきました。

イオンからは、大型商業施設「イオンモール」の全店舗について、2025年までに使用電力を全量再生可能エネルギーに転換すると発表がありました。
また、大丸松坂屋百貨店などを傘下に抱える「Jフロント」も同様の取り組みを進めるそうです。

総発電量に占める再生可能エネルギーの割合は、欧州主要国では約40%に対して日本は約20%と約半分です。
2030年までの二酸化炭素排出量削減目標を2013年度比46%減とする新目標達成に、ますます加速することに期待します。


2021年6月9日水曜日

令和3年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金

 自家消費型太陽光発電設備や蓄電池を導入する事業について、環境省から導入支援事業が発表されています。

令和3年度二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金

事業の概要は…

本事業は、太陽光発電設備の設置箇所拡大による更なるCO2削減を目的として、"建物屋根上や空き地"以外の場所を活用したソーラーカーポート(太陽光発電搭載型カーポート又は太陽光発電一体型カーポート)等の自家消費型の太陽光発電設備や蓄電池の導入支援を行うものです。

となっていますが、建物屋根上への設置は対象外になるのがどうも腑に落ちない…

2021年6月7日月曜日

自家消費型太陽光発電とは?

 

自家消費型太陽光発電とは、発電した電気を自社の建物で使う太陽光発電のことをいいます。

従来の太陽光発電は、固定価格買取制度を利用して発電した電気を全量売電し、その収益を得る事を目的とされていました。

今では太陽光発電システムの価格と、売電単価が安くなったことが理由で、自家消費型で設置する太陽光発電が注目されています。

全量自家消費型と余剰電力売電型

自家消費型太陽光発電には、「全量自家消費型」と「余剰電力売電型」の二種類があります。

全量自家消費型

全量自家消費型の太陽光発電は、発電した電気をすべて自家消費(事務所、工場)として使うモデルをいいます。

余剰電力売電型

余剰電力売電型の太陽光発電は、家庭用では一般的な方法です。
発電された電気は、先ず建物(事務所、工場)で優先的に消費され、使いきれずに余った電気を売電に回すというモデルです。
あまり知られていないことですが、10kW以上の産業用太陽光発電も、余剰電力売電型で契約することも出来ます。

どちらがおすすめ?

一般的には、太陽光発電で発電した電気を、全部使いきることができる電力消費がある建物であれば、全量自家消費型
逆に、発電した電気を全部使いきれない建物であれば、余剰電力売電型がオススメと言われています。


2021年6月4日金曜日

公共建築物への太陽光


住宅やビルへの太陽光設置義務化は見送られましたが、公共建築物への設置は標準化されるようです。

これから電気自動車の普及も見据えて、公共建築物には「太陽光発電+EV充電器」を義務化?
とか良いんじゃない?
 

2021年6月3日木曜日

法人向け「フリーソーラーPROJECT」


フリーソーラーPROJECTは、法人向けオンサイトPPAとして、工場等の屋根に大容量での太陽光発電システム無料設置が可能です。

フリーソーラーPROJECT(法人向けオンサイトPPA)では、需要家様(法人)の屋根スペースに再エネ推進企業の資金にて、デンカシンキ×昭和窯業が太陽光発電システムを無償設置・保守を行います。

また同時に、需要家様(法人)は設置された太陽光発電システムで発電した電力を使用(購入)し、使用した分の電気代を再エネ推進企業に支払います。 契約期間満了後には、設置された太陽光発電システムが需要家様に無償譲渡されます。

今や多くの企業が再生可能エネルギーを導入し、Co2削減に努めています。

2021年5月20日木曜日

フリーソーラーPROJECT


 

昭和窯業株式会社の推進する「フリーソーラーPROJECT」は、第三者所有PPAモデルとも言われ、弊社がお客さまの建物に無料で太陽光発電設備を設置し、そこから生まれた電気を建物の電気として使っていただくサービスです。

設置費用はその電気代から毎月回収をしていくことになります。


FIT(固定価格買取制度)がないアメリカでは、この方法で太陽光発電を設置しています。

アップル、フェイスブック、グーグル等の世界的企業も同様に、PPAモデルで再エネ電気を自社の電気として消費しており、欧米ではもう当たり前のスタイルになっています。


日本も、これからはこのモデルがどんどん増えていくことでしょう。

昭和窯業株式会社はCo2削減・低炭素社会(脱炭素社会)の実現に貢献します。

2021年3月17日水曜日

BCP(事業継続計画)とは

 企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続、あるいは早期回復を可能にするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のこと。

参考:東日本大震災での事例【事前訓練が避難成功に導いた】

BCPを策定していた企業の中には、地震後停電したが避難訓練通りに非常用発電機を稼働させてテレビで津波警報を確認し、社員全員を無事に避難させた例がある。



2021年3月16日火曜日

LPガス発電機の必要性

 2018年9月6日(木)未明、最大震度7の大地震が襲った北海道胆振東部地震。
道内の離島などを除くほぼ全域約295万戸で停電が発生しました。
この大地震で、北海道では国内初のブラックアウト(全域停電)が発生し、復旧する45時間、ほとんどの世帯が電気のない生活を強いられました。

その際、液体燃料を用いた自家発電機の7割近くが、起動しないという事態が発生しました。

ガソリン燃料は定期的なメンテナンスが必要です。
またキャブレター清掃や燃料の抜き取りを怠ると、タールが付着しエンジン不動の原因になります。

災害時に、スムーズに使用できるLPガス発電機が注目されています。



2021年3月11日木曜日

非常用発電機 エルソナ(ELSONA)の販売を始めます。

東日本大震災から10年の今日から、非常用発電機 エルソナ(ELSONA)の販売を始めます。

2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災ではライフラインの復旧、非常時のエネルギー確保等、さまざまな問題に直面しました。
その中でも電力の確保は大きな問題でしたが、ガソリンや軽油を燃料とする発電機では深刻な燃料不足により発電機があっても 稼働させる事ができず充分に電気を確保する事ができませんでした。 
燃料の中でも LP ガスの復旧だけは、早期におこなわれましたが、それに対応した発電機がありませんでした。

この経験から生まれたのが LP ガスとガソリンが使用できる非常用可搬型発電機「エルソナ」シリーズです。