2021年7月28日水曜日

日曜日の電気料金が無料になるプランがあります。


 日曜日の電気料金が無料って素敵じゃないですか?

弊社が代理店を務める四つ葉電力㈱には、日曜日の電気料金が無料になる「令和プラン」があります。

そうです!
日曜日は、エアコンを一日中つけっぱなしにしても電気料金は無料なんです!
この一年間、コロナウィルスの蔓延で出掛ける機会が減り、自宅にいることが多くなった日曜日。この「令和プラン」が電気料金の削減に大きく貢献してくれました。

全ての人にこの「令和プラン」をお勧めしたいのですが、お申し込みするには二つだけ条件があります。

「令和プラン」お申し込みの条件

  • オール電化プランではないこと。
  • 毎月の電気代が8,000円以上であること。
この条件を満たしていれば「令和プラン」に切り替えると、電気料金が安くなり日曜日の電気は使い放題になります。

詳しくは四つ葉電力㈱のホームページをご覧ください。

2021年7月26日月曜日

「設備利用率」について説明します。


再生可能エネルギーの買取価格を算定するときに使われる「設備利用率」って?

設備利用率とは、発電設備の実際の発電量が、仮に365日24時間運転を続けた場合に得られる発電量の何%にあたるかを表した数値です。
求める計算式は下記のようになります。

年間設備利用率(%)= 年間発電量 ÷(発電設備の容量×365日×24時間)× 100

例えば最大出力100kWの太陽光発電が、一年間で実際に発電した総発電量が114,000kWhとします。その場合の設備利用率は下記のようになります。
114,000kWh ÷(24時間×365日×100kW)× 100 = 約13%
つまりこの太陽光発電設備は、フル稼働した場合の発電量の約13%ほどの電力しか発電していないといえます。この数値が高ければ高いほど、その設備を有効利用できているといえます。



設備利用率を利用すれば、年間の総発電量の大体の数値を試算することができます
たとえば、上記の設備利用率が13%の太陽光発電で、最大出力100kWの設備を利用するなら「24時間×365日×0.13×100」で、年間発電量は113,880kWということになります。2021年度の1kWあたりの買取価格11円で計算すると、年間で125万2680円の収入が得られるということがわかるなどの試算も可能になります。

ちなみに太陽光発電の設備利用率は13%、陸上風力発電が20%、洋上風力発電が30%、地熱発電が70%、火力発電で80%です。
地熱発電や火力発電は、メンテナンスなどをおこなう時間が設備利用率に大きく影響し、太陽光発電や風力発電は設備の設置環境に大きく影響をうけます。

2021年7月23日金曜日

ソーラーパネルの変換効率とは?



ソーラーパネルの変換効率をわかりやすく説明すると面積あたりの出力といえます。

求める計算式は以下のようになります。
変換効率=最大出力÷ソーラーパネルの面積×放射照度
となっています。

例えば発電量が多いのはどちらのメーカーのパネルでしょうか?
  • 変換効率が20%のメーカーの4KWのソーラーパネル
  • 変換効率が10%のメーカーの4kWのソーラーパネル
答えは発電量は同じです。
ただし同じ発電量ですが、変換効率が20%の方がパネルを設置するのに要する面積が少なくてすみます。

高い変換効率のソーラーパネルを選ぶメリットは?

変換効率が高ければ狭い面積でも発電量が多いので、面積に限りのある屋根設置の場合、高い変換効率のパネルが好まれています。

2021年7月20日火曜日

再エネ賦課金とは?


 私たちが支払っている電気料金の明細票に記載されている「再エネ賦課金」とはどのようなものなのでしょうか。

「固定価格買取制度」では、再生可能エネルギーで発電した電気を、全量または、自分で消費した後の余剰電力を電力会社が一定価格で一定期間買い取ることが約束されています。
その電力を買い取るのに必要とする費用が「再エネ賦課金」で、全国一律の単価で、使用量に応じた金額を電気の使用者から集められています。

「再エネ賦課金」の計算式
「再エネ賦課金」 = 電力使用量(kWh) × 再エネ賦課金単価(3.36円/kWh)

この「再エネ賦課金」ですが、2012年当初(0.22円/kWh)から年々増加していく傾向にあります。
これを一か月の電気使用量が300kWhのご家庭で計算すると。
2012年 300kWh × 0.22円/kWh  =  66円
2021年 
300kWh × 3.36円/kWh  =  1,008円
実に942円/月の支出増になっています。

「再エネ賦課金」の支払いを少なくする方法

電気を使うすべての人が支払わなければならない「再エネ賦課金」ですが、その支払い金額を少なくする方法があります。

その方法は…太陽光発電を設置する!

太陽光発電システムで発電した電気を自家消費して、電力会社から購入する電気の量を抑えます。
導入費用が高いというイメージの太陽光発電ですが、今ではPPAモデルのように初期費用0円で設置する方法もできています。




2021年7月19日月曜日

初期費用無料で太陽光発電システムを設置できるPPAモデルとは?


PPAモデルとは、第三者所有モデル・0円ソーラーなどと様々な呼ばれ方をされていますが、初期費用0円・維持費用0円で太陽光発電システムを導入する販売モデルとして注目されています。

お客様は所有する建物の屋根を提供して、PPA事業者がそこに太陽光発電を無償で設置します。
その太陽光発電で創られた電気を、お客様は建物内で消費することができ、使用した電気料金をPPA事業者に支払うシステムです。
そして支払った電気料金の累積が設備費用に達した時点で、設備はお客様に無償譲渡されます。
このPPAモデルは、FIT制度(固定価格買取制度)のないアメリカでは当たり前の手法で、住宅用の太陽光発電システムの7割以上はこのPPAモデルと言われています。

国のエネルギー政策の方針「エネルギー基本計画」の焦点となっている2030年度の電源構成について、再生可能エネルギーの割合を「36%から38%」とする方向で最終調整を進めていることが分かりました。
日本でもPPAモデルの認知・普及は広まってきており、太陽光発電の設置を増やす手法として期待されています。



 

2021年7月17日土曜日

近畿地方の梅雨明けが発表されました。


近畿地方でも待望の梅雨明けが発表されました。(ここ淡路島は、兵庫県です。)

これから夏の強い日差しを浴びて、太陽光の発電量もうなぎ登り。。。
と思われがちですが、実はソーラーパネルは暑さに弱いんです。
気温が上がると発電効率が悪くなります。

ソーラーパネルの公称最大出力は、測定時のパネルの温度が25℃であることが国際的に定められています。
ここで注意したいのが、この25℃という温度はパネルの表面温度のことで気温のことではないということです。
真夏の30℃を超えるような日のパネルの温度は、70〜80℃まで上昇するといわれています。
ソーラーパネルの出力は25℃で最大になり、そこから1℃につき-0.4〜0.5%の出力低下が発生します。(熱損失)

気温が高く晴れの日が多い沖縄が、発電量の全国一位でないのは、この熱損失に原因があります。



2021年7月16日金曜日

「再エネ100宣言 RE Action」とは



「再エネ100宣言 RE Action」とは、企業、自治体、教育機関、医療関係等の団体が使用電力を100%再生可能エネルギーに転換する意向と行動を示し、再エネ利用を促進する新たな枠組みです。


RE100との違い


RE100も「使用電力を100%再生可能エネルギーに転換する」ものですが、こちらは世界で影響のある企業が対象になっています。
・グローバル、あるいは国内における認知度・信頼度がすぐれている
・主要な多国籍企業である(フォーチュン1000、あるいはそれと同等)
・電力消費が100GWh以上(日本企業は50GWh以上)
・RE100の目的に寄与できる国際的・地域的な影響力を有する
上記のような加盟条件が設けられているRE100は、中小企業の加盟はほぼ不可能です。
それで中小企業でも参加できる「再エネ100宣言 RE Action」が発足されました。
これは2019年10月に発足した、日本独自の枠組みです。

「再エネ100宣言 RE Action」に参加できる企業


日本国内の企業、自治体、教育機関、医療機関等の団体が加盟することができます。

ただし以下の団体は参加することができません。
1.RE100の対象となる企業
2.再エネ設備事業の売上高が全体の50%以上の団体
3.主な収入源が、発電及び発電関連事業である団体

「再エネ100宣言 RE Action」への参加要件


「再エネ100宣言 RE Action」へ参加すると、下記の事項を実施する必要があります。
  1. 2050年までに使用電力を100%再エネに転換する目標を設定し、対外的に公表すること。 (参加団体自身のウェブサイトへ宣言内容を掲載)
  2. 再エネ推進に関する政策エンゲージメントの実施 (再エネの普及に関する政策提言への賛同)
  3. 消費電力量、再エネ率等の進捗を毎年報告すること。

「再エネ100宣言 RE Action」に参加するメリット


環境貢献を対外的にアピールできます。

「再エネ100宣言 RE Action」のロゴを、自社のウェブサイト、名刺、会社案内等で使用することが認められます。
これにより企業として再エネ化に取り組んでいることを取引先などにアピールすることができ、企業のイメージアップにつなげることができます。
またRE100加盟企業などは、取引企業にも再エネ化を求める動きがあり、そうした企業へのアピールにもつながります。

自家消費型太陽光発電を設置する際は、「再エネ100宣言 RE Action」への参加も検討されてはいかがでしょうか。

2021年7月15日木曜日

2030年には太陽光発電が主力電源

経産省から2030年時点の太陽光の発電コストが、原子力を下回り最安になるとの発表がありました。


これまでは原子力が最安であると言い続けていましたが、今回の発表により太陽光「主力電源」化が本格化すると思われます。
これはチョット驚きの発表でした。
ただし太陽光は天候によって発電量が左右されるという弱みもあり、発電量が少ない時のバックアップを担う発電所が必要となってきます。
また、用地確保や送電網への接続費など課題も残っていますが、今回はその辺りの費用は織り込まれていないとの事です。




 

2021年7月14日水曜日

10年保証でパワーコンディショナーの無償交換しました。


設置後7年を経過したパワーコンディショナーの交換をしました。

故障の原因は…
今のところ不明ですが、10年保証の対象品なので取り敢えずは無償で交換していただくことが出来ました。
メーカーによっては、現場で原因調査・基盤を交換したりの作業を行いますが、今回のメーカー(オムロン)は、故障停止していることが確認出来たら無条件で新品と交換してくださいます。
そして故障品は、会社に持ち帰ってから原因を調べる。といった手順です。
この方が現場で時間が掛からず、パワーコンディショナーの停止期間も短く済むので、発電ロスを抑えることができます。

太陽光発電システムは15年保証

太陽光発電は20年以上使う商品なので、長く安心して使い続けられることがポイントになります。
弊社が太陽光発電事業を始めた10年前では、太陽光発電システムの保証期間は10年が普通でしたが、今では15年保証を打ち出すメーカーも増えてきました。
またモジュールにはメーカーが一定の期間、出力を保証してくれる出力保証という制度があります。
例えばパナソニックは、モジュールの出力値が公称最大出力に対して10年で81%未満、または25年で72%未満となった場合、無料で修理対応となっています。

ただし、発電量を確認する液晶モニターは、1年保証になっていることが多いので注意が必要です。



2021年7月13日火曜日

半導体不足の影響で、パワーコンディショナーの生産に影響が出ています。


パナソニックがパワーコンディショナーの一時生産停止を発表しました。

半導体不足そのものは、これまでIT産業では何度も経験してきた「恒例行事」のようなもので、PCやスマートフォンなどの需要が高まると、それに利用されている半導体の需要が高まる。
半導体メーカーがそれに併せて増産すると、今度は供給過剰になり、販売価格の下落を招き、今度は半導体メーカーが減産。
すると今度はまた需要が高まる……半導体産業は、過去数十年そうしたことを繰り返してきました。

しかし、そうした影響はPCやスマートフォンといったIT機器への影響が中心でしたが、3月19日に発生したルネサスエレクトロニクス那珂工場の火災以降は、自動車やヘルスケア機器のようなITとは無縁のような機器にも影響が出てきました。
パワーコンディショナーの供給がひっ迫
太陽光発電の部材を販売する商社さんの情報では、「特に屋内用パワーコンディショナーが不足している。屋外用はまだなんとか手に入っているがひっ迫するのは時間の問題。」との事です。
年内施工の案件をお持ちの方は、HuaweiとかSMAのパワーコンディショナーに変更することをお勧めしますとのこと。
特にSMAは高効率高品質で、夏場の高温時でも安定して運転!
また、標準パッケージで15年保証、万が一のパワコン故障の際には16,000円/台のお見舞金が出るそうです。
弊社でも多くの案件で採用しています。